インフレ・デフレは何故起こるのか?

こんにちは

さきちです。

 

インフレ・デフレと聞いたことがありますよね?

 

お金の仕組みを知るには、インフレ・デフレはとても重要です。

 

皆さんは、インフレ・デフレについてどのくらいご存じですか?

学校の授業で習いますが、改めてインフレ・デフレについて学んでみましょう。

 

目次

 

 インフレ・デフレとは?

f:id:sublife001:20200621135603p:plain

sublife001.hatenablog.com

 

過去記事で、スタグフレーションについて解説する際に、

インフレ・デフレについて簡単に説明しました。

 

今回は、インフレ・デフレについてもう少し詳しく解説いたします。

過去記事でインフレ・デフレとは

物価の変動(お金の価値の変動)だと解説しました。

 

この認識で間違いないのですが、

お金について知るには、上記だけでは情報が足りません。

 

 

過去記事では、

インフレ・デフレが何故?起こってしまうのか?

について解説していません。

 

では、何故?インフレ・デフレが起こってしまうのか?

インフレ・デフレは、需要と供給のバランスによって起こります。

 

需要と供給とは?

ja.wikipedia.org

 

簡単に解説すると

需要

モノやサービスが必要とされている量です。

供給

モノやサービスを提供できる量です。

 

インフレ・デフレは何故起こるのか?

インフレ・デフレは需要と供給のバランスによって起こります。

 

f:id:sublife001:20200629152951p:plain

バランスとは、需要と供給の差のことです。

 

今の日本はデフレですね。

では、上記図でどちらがデフレなのか解りますか?

 

f:id:sublife001:20200629153849p:plain

 

 

 

答えは

f:id:sublife001:20200629153107p:plain

左側です。左側がデフレです。

需要に対して供給が多い状態です。

 

そして、

インフレ・デフレの差のことを

インフレギャップ・デフレギャップと言います。

 

f:id:sublife001:20200629160106p:plain

どのくらいのインフレなのか?デフレなのか?を判断することが出来ます。

 

需要に対して供給が増えてしまうと何故デフレになるのか?

 

需要とは、モノやサービスが必要とされている量と解説しました。

必要とされている量に以上に供給してしまったら、

モノやサービスは余ってしまいますよね?

 

余りとは、売れていないということです。

 

モノやサービスが売れなくなると企業の利益は減ってしまいます。

 

企業の利益が減ると、

従業員の給料を払ったり昇給させたりするお金が無くなります。

 

すると、デフレサイクルに入っていくのです。

f:id:sublife001:20200621142018p:plain

このデフレサイクルを抜け出すためには、

需要を増やす必要があります。

 

デフレサイクルの中の①を増やす必要があるのです。

 

需要を増やすためにはどうしたら良いのか?

民間の力でデフレ脱却は難しいです。

不可能と言っても良いかもしれません。

 

デフレサイクルから抜け出すには消費を促す必要がありますが、

給与が減少した状態で、民間の消費を増やすことは出来ますか?

 

難しいです。

 

民間の力では、デフレ脱却が難しいので

国の力が必要になってきます。

 

財政出動です

 

国が率先して、公共事業を行うことで

民間にお金が回ります。

 

当然ですよね?

f:id:sublife001:20200629162103p:plain

 

 

給与が増えたら、生活に余裕が出来て消費が増えるかもしれませんよね?

かも?というのは、消費に使用しない可能性もあるからです。

 

増えた給与分全て、貯蓄に回ってしまったら消費は増えないからです。

 

消費を確実に増やすことは難しいです。

ですが、消費をしやすい環境を作ることは可能です。

 

国民が消費をしやすい環境にするために

財政出動をする必要があるのです。

つまり、緊縮財政という考えは意味がありません。逆効果です。

 

一番は消費税撤廃です。そもそも欠陥税なので、必要ないですけどね。

 

経済成長するために、財政出動を促しているのがMMT理論です。

 

 

sublife001.hatenablog.com

 

 

余談ですが、参考までに

コロナ対策として振り込まれた特別定額給付金(10万円)は、

経済を考えるなら消費に使うべきです。

 

そして、生活に困っていない人は

生活必需品以外にお金を使った方が経済が回ります。

(お金の使い方は自由です。必ずしも強制ではありません。)

 

ここで、疑問になるのがインフレになると

物価が上昇して、損するのでは?と考える人もいるかと思います。

 

インフレになると物価が上昇して損する?

 

物価が上昇するのは確かです。

ですが、その分、所得も上昇します。

 

インフレは、経済成長です。

物価の上昇に対して所得も増えなければいけません。

 

物価のみ上昇してしまったら、これは

スタグフレーションです。デフレ化の中のインフレです。

 

スタグフレーションは、デフレを急加速させます。

 

物価のみ上昇してはいけないのです。

間違ったインフレである

スタグフレーションを起こさなためにも正しい経済の知識は必要になるのです。 

 

 インフレが進むと、ハイパーインフレになるのでは?

と疑問を抱くかと思います。

 

ハイパーインフレとは?

インフレが進みすぎた現象です。

通貨に価値がなくなり、紙切れ同然になります。

 

財政出動を行うと、インフレは進みます。

ですが、ハイパーインフレになるほど財政出動しろ!と言っていません。

MMTも同様です。ハイパーインフレになるほど財政出動しろ!

とは言っていません。

 

日本は、インフレ率2%を目標にしています。

 

インフレ率2%を超えないように財政出動すればいいのです。

 

インフレ・デフレは、「需要と供給のバランス」によって

引き起こされると解説しました。

 

よく勘違いしている方がいらっしゃいますが、

日本は敗戦後にハイパーインフレになっています。

これは事実ですね。

 

間違いというのは、

原因が国債発行によってハイパーインフレになったということです。

 

f:id:sublife001:20200629160106p:plain

インフレ・デフレとは

重要と供給のバランスです。

 

重要な事なので、何度も書きます。

 

敗戦後、ハイパーインフレになったのは、

戦争によって、日本の生産設備が破壊されてしまったからです。

 

生産設備が破壊されると、供給能力が下がります。

f:id:sublife001:20200629183503p:plain

供給能力が極端に低下したことにより、ハイパーインフレになったのです。

決して国債発行したから、ハイパーインフレになったわけではありません。

 

 

緊縮財政を続けるとどうなるのか?

 

f:id:sublife001:20200629160106p:plain

インフレになります。

 

あれ?と疑問に思いましたか?

 

 

確かにインフレにはなります。ですが、経済成長は出来ません。

 

 

緊縮財政により、需要は減少します。確実にです。

需要が減少すると、企業の売上も減少します。

 

大手企業ならまだしも、中小企業の売上が減少してしまったらどうなりますか?

 

倒産する企業も増えていきますね。

 

企業が倒産すると、その企業が生み出していた供給能力が消失します。

倒産する企業が増え続けると?

 

需要に対して、供給能力が下がりインフレになります。

 

緊縮財政を続けてもインフレにはなるのです。

ですが、供給能力の減少

 

これは、経済成長出来ていません。

経済が衰退しています。

 

私達国民が豊かになるには、

経済成長をする必要があります。

 

緊縮財政を続けることで、インフレになっても経済成長が出来ていません。

 

正しく経済成長するには

現在の供給を超える需要にしなければいけないのです。

 

まとめ

 

MMT理論を理解するには、

経済について理解する必要があります。

 

そして、経済を理解するために

インフレ・デフレが何故?起こるのか?を知る必要があります。

 

残念なことに、

メディアに取り上げられる人達は、

MMT理論を理解できていません。

 

理解していても、今更緊縮財政は間違いだったと言えないでしょう。

 

池上彰さん・中田敦彦さんも間違えています

 

何度も言いますが

日本は財政破綻しません。

 

財政破綻で恐怖を煽るビジネスは辞めて頂きたいものです。

 

経済について理解を深めたなら、

このブログも読んで頂きたいですが、

一番は、三橋貴明さんのブログ

新世紀のビックブラザー

ameblo.jp

 

Youtubeチャンネル

「新」経世済民新聞 三橋貴明 公式チャンネル

www.youtube.com

 

をご覧ください。